勘定科目「車両費」とは｜勘定科目辞書

勘定科目の「車両費」について、具体例をふんだんに使って簿記初心者にもわかりやすく解説します。

１「車両費」が使われる取引例

勘定科目の「車両費」で経理される主な取引例は以下のとおりです。

※1　月極駐車場代は「地代家賃」。

２「車両費」とは

「車両費」で経理されるものは、所有する車両が使用したガソリン代や、修理代、自動車保険料など車両の維持管理費用と使用に付随する費用全般です。

2-1　車両費の特徴

「車両費」の会計上おさえておくべき特徴は次のとおりです。

※1　自動車税などの税金、自動車保険費などの保険料は、消費税がかからず税区分は「対象外」として経理する。
※2　「対象外」のもの（消費税がかからない取引）には不要

2-2　車両費とする要件

車両費として計上するには、事業に使用している車両の維持管理に関する費用に限ります。

法人名義の車両であっても、会社の業務に使用していない場合は、会社の費用とはなりません。
使用している者の給与として取り扱われ、源泉所得税が課されます。

３「車両費」の仕訳例

社用車のガゾリン代5,500円（税込10%）を支払ったケース

【税込経理方式】

【税抜経理方式】

４「車両費」処理上のその他の注意点

4-1　車両費とその周辺の勘定科目との関係

4-1-1　「車両費」を使うメリット

「車両費」という勘定科目は必ず使用しなければならないというものではありません。
点検代や修理費用を「修繕費」という科目で処理したり、部品等の購入を「消耗品費」を使って経理することもできます。

とはいえ、社用車に関連する費用を「車両費」という科目に集約することには、メリットがあります。
「車両費」という勘定科目は、社用車にかかる費用を１つの科目で管理できますので、社用車に関連する費用がどれほどのものかを確認したい場合に、一目でわかるというメリットがあります。
車両を多く使う業種の場合は、「車両費」として管理すると、その金額の推移を把握できるので「車両費」を使うことをお勧めします。
また、補助科目に「修繕費」や「ガソリン代」などを設定しておくとさらに車両費の明細を分析することも可能になります。

仕訳する際に、車両に関連する費用は、すべて「車両費」とすると決めておけば、勘定科目の選択に手間取ることがありません。

「車両費」に一本化する方法としない方法のいずれを取るにしても、使用する勘定科目を年度途中で変更することはできないので、会社で決めたルールに従って計上する必要があることにご注意ください。

4-1-2　「保険料」や「租税公課」との関係

経営分析上、車両に関するものはすべて１つの科目で把握したいということでなければ、社用車に関連する保険は「保険料」で経理し、社用車に必要な税金の納付は、「租税公課」で経理することをおすすめします。