不明な勘定科目を変換するときのコツ|全力法人税

コツ

全力法人税で弥生会計やfreee、MFクラウド会計から会計データをインポートする際に、全力法人税に登録されている勘定科目にない勘定科目を使用している場合、全力法人税に登録されている勘定科目への変換を求められます。

その際の変換のコツを説明します。

不明な勘定科目を変換するときのコツ

全力法人税は会計ソフトではない

まず変換するにあたっての姿勢といったものを説明したいと思います。

全力法人税は会計ソフトではないので、すべての勘定科目を完璧に変換する必要はありません。

なぜ仕訳データを取り込むかというと仕訳帳を復元するためではありません。第一義的には所得を計算するためなのです。

例えば会計ソフトの方で売上をいくつかに分類して勘定科目を設定していたとしましょう。これを変換するにあたって悩む必要は一切ありません。すべて「売上高」に変換すればよいのです。

所得計算をするにあたって、売上を細かく分類する意味はありません。所得計算の観点からは収益を益金(税法上の収益)として把握したいだけなので、収益に分類される勘定科目を収益に分類される勘定科目に変換していただければよい、ということになります。

つまり、勘定科目を変換するにあたっては

  • 「収益」に分類される勘定科目を「収益」に分類される勘定科目に
  • 「費用」に分類される勘定科目を「費用」に分類される勘定科目に
  • 「資産」に分類される勘定科目を「資産」に分類される勘定科目に
  • 「負債」に分類される勘定科目を「負債」に分類される勘定科目に
  • 「純資産」に分類される勘定科目を「純資産」に分類される勘定科目に

変換すればよいくらいの姿勢で臨んでもらえれば結構です。

なぜならこの分類さえ誤らなければ正しく所得計算が行われるからです。

ザックリ変換するときの注意点

不明な勘定科目を変換するときのコツは以上述べたところがすべてですが、収益、費用、資産、負債、純資産の区分内で変換するといっても、あまりにかけ離れた勘定科目に変換するとあとで面倒になるケースがあります。

勘定科目内訳書作成時の「候補から選択」の集計に影響

全力法人税では、会計データを取り込んでると、勘定科目内訳明細書の作成画面上で内訳書に登録する候補を下の画面のように提示する機能があります。

例えば売掛金に変換すべきものを売掛金に変換しなければ、この候補に表示されないことになります。

事業概況説明書の主要科目の数値に影響

全力法人税では、会計データを取り込んでいると事業概況説明書の「主要科目」の各科目に入るべき数値を集計する機能がありますが、この勘定科目の集計に影響を与えます。

主要科目

例えば、租税公課に変換すべき科目を他の勘定科目に変換していれば租税公課欄には集計されないことになります。

以上2点が主な注意点になります。

しかしながら、この2点は税額計算とは何ら関係ない部分ですし、後からでも修正可能な部分なので、そう大きな問題ではないと言えます。

よくある変換例

不明な勘定科目としてしばしば変換を要求される項目について触れたいと思います。

銀行名

会計を元々身につけている身からすると不思議でならないのですが、freeeなどでは銀行のデータと連携するとそのままその銀行名を勘定科目にしてしまっているようで、この場合は当然不明な勘定科目としてはじかれます。

銀行名ではじかれた場合は、預金の種類に対応した勘定科目を選択してください。

例)普通預金は「普通預金」、当座預金は「当座預金」など

クレジットカード名

銀行名と同様にクレジットカードを勘定科目として設定している場合は「未払金」に変換します。

役員借入金

役員借入金は「短期借入金」に変換します。

工具器具備品

税務上は「工具器具備品」という固定資産の分類は存在しません。

税務上は「工具」と「器具備品」に分類されます。

そのため、工具か器具備品に分類する必要があります。ただし、全力法人税は「工具器具備品」として登録している仕訳や固定資産台帳データを一括して変換するため、工具と器具備品の両方がある場合には誤差が生じることになります。

しかしながら、前述のとおり所得計算上は双方とも資産であるため、所得計算上は問題ありませんし、事業概況説明書でも記載項目ではないため、仕訳帳データ上は何ら問題ありません。

ただし、固定資産台帳データをインポートする際、工具、器具備品の双方のデータがある場合には、影響がありますので以下のような対応が必要になります。

固定資産台帳データのインポート時は注意

法人税を申告する場合は「工具」と「器具備品」は区別する必要があるため、一旦どちらかの勘定科目に変換し、その後「固定資産台帳」画面の該当の資産の「資産の種類」を編集する必要があります。

資産の種類編集

例)「資産の種類」欄を「工具」→「器具備品」に編集

まとめ

全力法人税で会計データをインポートする際に不明な勘定科目として、他の勘定科目へと変換を求められる場合は以上の点を考慮していただき効率的に対応していただければと思います。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加