不明な勘定科目を変換するときのコツ｜全力法人税

全力法人税で弥生会計やfreee、MFクラウド会計から会計データをインポートする際に、全力法人税に登録されている勘定科目にない勘定科目を使用している場合、全力法人税に登録されている勘定科目への変換を求められます。

その際の変換のコツを説明します。

不明な勘定科目を変換するときのコツ

まず変換するにあたっての姿勢といったものを説明したいと思います。

全力法人税は会計ソフトではないので、すべての勘定科目を完璧に変換する必要はありません。

なぜ仕訳データを取り込むかというと仕訳帳を復元するためではありません。第一義的には所得を計算するためなのです。

例えば会計ソフトの方で売上をいくつかに分類して勘定科目を設定していたとしましょう。これを変換するにあたって悩む必要は一切ありません。すべて「売上高」に変換すればよいのです。

所得計算をするにあたって、売上を細かく分類する意味はありません。所得計算の観点からは収益を益金（税法上の収益）として把握したいだけなので、収益に分類される勘定科目を収益に分類される勘定科目に変換していただければよい、ということになります。

つまり、勘定科目を変換するにあたっては

変換すればよいくらいの姿勢で臨んでもらえれば結構です。

なぜならこの分類さえ誤らなければ正しく所得計算が行われるからです。

不明な勘定科目を変換するときのコツは以上述べたところがすべてですが、収益、費用、資産、負債、純資産の区分内で変換するといっても、あまりにかけ離れた勘定科目に変換するとあとで面倒になるケースがあります。

全力法人税では、会計データを取り込んでると、勘定科目内訳明細書の作成画面上で内訳書に登録する候補を下の画面のように提示する機能があります。

例えば売掛金に変換すべきものを売掛金に変換しなければ、この候補に表示されないことになります。

全力法人税では、会計データを取り込んでいると事業概況説明書の「主要科目」の各科目に入るべき数値を集計する機能がありますが、この勘定科目の集計に影響を与えます。

例えば、租税公課に変換すべき科目を他の勘定科目に変換していれば租税公課欄には集計されないことになります。

以上２点が主な注意点になります。

しかしながら、この２点は税額計算とは何ら関係ない部分ですし、後からでも修正可能な部分なので、そう大きな問題ではないと言えます。

不明な勘定科目としてしばしば変換を要求される項目について触れたいと思います。

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